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まさかのぎっくり腰?腰痛で仕事を休む時の心得

   

まさかのぎっくり腰?腰痛で仕事を休む時の心得

ぎっくり腰。普段から気をつけているものの、突然ふとしたときに発生することがあります。

ぎっくり腰になると、仕事を休みたくないけど出社するのは全体に無理な時もあるのではないでしょうか。

こんな時はどうすればいいのでしょうか?

ここではぎっくり腰の原因、腰痛にならないための予防・対策、そして長期間休むことになったときに支給される手当てなど、意外と知られていない腰痛で仕事を休むときの心得をまとめてみました。

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ぎっくり腰 〜 仕事を休むことにもなる腰痛の原因

まず、仕事を休まなければいけないほどの痛みがある「ぎっくり腰」について解説していきましょう。

ぎっくり腰の原因は、一般的に腰椎が瞬間的にずれてしまうことだと言われています。

腰椎がずれ、腰の筋肉がその負荷に耐えられなくなり炎症が起こることで、腰にひどい痛みを感じるようになるそうです。

ただ、ぎっくり腰になる直接の原因は人それぞれ異なります。

慢性的に腰に負担がかかっていて、腰の筋肉に日頃から疲労がたまっているときに、ある日突然、許容量を超えてぎっくり腰になる場合があります。

この場合は、ちょっとつまずいた、荷物を持ったという日常のなにげない動作により腰に激痛が走ります。

いつも同じ姿勢で座っていて慢性的に腰に負担をかけている人などは要注意ですね。

また、骨格が歪んでいることもぎっくり腰を引き起こす要因の一つです。歪みにより筋肉のバランスが悪くなり、筋肉疲労がたまってしまうからです。その筋肉疲労が許容量を超えるとぎっくり腰になる場合があります。

骨盤が歪んでいることはなかなか分からないですが、日頃から歩き方や座り方などが片方に偏っている人は特に要注意ですね。

また、これら以外にも、急な動きをしたり、腰に急激な負担をいきなりかけた時にもぎっくり腰になることもあります。

今まで何事もなかったのに、急に腰に激痛が走ったという場合は、これが原因のことが多いですね。

このようにぎっくり腰になる原因はいろいろなパターンがあります。

腰痛がひどい時、あなたは仕事を休む?それとも無理して出勤?

腰痛が辛ければ会社を休んだほうがいいですが、それでも無理してでも会社に行こうとする人もいるのではないでしょうか。

かなりひどい状況であれば外出すらできないので休むことになるでしょうが、多少でも動ける状態だと無理してしまうものですよね。

でも、無理して会社に行って、症状をさらに悪化させてしまい、本当に休まざるを得なくなるのであれば、軽いうちから休んだほうがいいのではないでしょうか。

無理して会社に行くことはある意味、仕事に責任があるということなのでしょうが、会社を休むという選択も後々のことを考えれば、ある意味、責任ある行為とも言えます。

自分の責任感、満足感よりも会社に迷惑をかけないことを考えましょう。無理して行って症状を悪化させてしまい、長期間休むことになるのであれば、症状が軽いうちから休んだほうがいいです。

これが会社にとっても、自分にとってもよい方法ではないでしょうか。

腰痛で仕事を休むことにしないための予防と対策

ぎっくり腰になれば会社を休むことになりかねません。でも、できればそうならないために事前に予防や対策をしておきたいものですね。

ここでは、腰痛で仕事を休むことにならないための予防と対策について紹介します。

予防・対策

肩などと同じように、同じ姿勢は避け、適度に休みをとり体を動かすようにしましょう。

日頃から変な姿勢だったり、同じ姿勢を繰り返すことは避けましょう。

また、足腰の運動としてはウォーキングが最も効果的です。ただ、単に歩けばいいということではなく、正しい姿勢で歩き、継続していくことが大切です。

もし腰痛が出始めてしまったら

予防や対策をしていたとしても、腰痛が出始めることもあるでしょう。そのときは、あなたの腰は相当な疲労状態になっています。

一時的に痛みが引くことはあっても、よくなることはないでしょう。腰痛が出始めたら無理をせず、安静にして休みましょう。

腰に負担をかけないようにする、できたら整体などを受けることもいいでしょう。

運動していない筋肉は筋力が弱いため疲れやすく、いつもと違う負荷のかかる動きをしただけでも痛みが生じるものです。

やはり予防・対策としては適度な運動が不可欠です。

会社を休むことになったときに必ずしなければならないこと

もし、ぎっくり腰などで仕事を休まざるをえなくなった場合は、きちんと会社に連絡しましょう。

その際に必要なことをまとめてみました。

会社を休む時の連絡は電話が基本

最近は、勤怠の連絡をメールで済ませる会社も多いようですが、望ましいのはやはり電話での連絡です。

メールでの連絡では相手がすぐに確認できない状態である可能性もあり、きちんと伝わっているかどうか分かりません。

電話でしっかりと状況を伝え、休みの許可をもらうようにしましょう。

引き継ぎは電話で連絡した後、メールでも送るようにする

仕事を休むことになった当日にやるべき仕事があった場合には、きちんとそのフォローもしておきましょう。

期日のある仕事だったり、お客様とのアポイントなどがあったりする場合は、そのこともしっかりと伝えておきましょう。

場合によっては、自分で先方に連絡することも必要です。あるいは、社内の人に引き継ぎをお願いする必要もあるかもしれません。

電話でしっかり伝えることが大事ですが、内容が複雑なのであれば、電話をした後にメールで詳細を伝えるといいでしょう。

社外の人にも電話で連絡をとり謝罪する

もし、仕事を休むことになった日にお客様とのアポイントがあった場合は要注意です。

自分が休むことで仕事がストップしお客様に迷惑をかけてしまうかもしれませんし、会社の評判を落としてしまう結果にもなりかねません。

別の担当者を向かわせる、後日に延期するなどして対処しましょう。

もちろん自分から直接電話で連絡をとり、謝罪した上で対応方法を伝えるようにしましょう。

傷病手当金 〜 会社を長期間休まざるを得なくなったときの保証制度

腰痛がかなり悪化して休んだけれどもなかなか完治せず、長期間休まざるをえない場合もあるかもしれません。

しかし、こうなった場合、給料はどうなるのかと心配になるのではないでしょうか。

実は企業に勤めている人には、そのように長期間休んでも収入が保証される手当てがあるのです。

それが傷病手当金です。

最後にこの傷病手当金について紹介しましょう。

傷病手当金とは?

企業に勤めている人が、病院やケガにより長期間、仕事を休まざるを得なくなり、給料の支払いが受けられなくなったときに支給される手当金です。

生活の保証として社会保険から支給されます。

支給を受けるためには以下の条件があり、すべて満たす必要があります。

  • 病気やケガで仕事ができないこと
  • 病気やケガの療養のために4日以上欠勤していること
  • 欠勤して4日目以降の給料をもらっていないこと
  • 6ヶ月以上社会保険に加入していること

休み始めて最初の3日間は公休や有給などで給料が発生しても問題ありません。

ただし、支給される金額は、企業によっても異なりますが、給料額よりも下がる場合がほとんどです。

給料が発生していても、傷病手当金の支給額よりも少ない場合には、その差額が支払われます。

なお、仕事中や通勤中のケガなどは労災保険の適用になりますので、この傷病手当金は受けることができません。

このように企業で働いている人には、長期間休んでも収入が保証される手当てがあるのです。

もし、腰痛で長期間休まざるを得なくなっても、ゆっくり療養することができるでしょう。

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